「脱炭素」と「安定供給」に引き裂かれる2022年の国際エネルギー情勢

ドイツ新政権の要職を占めた緑の党の影響力が注目される(ベーアボック外相)   ©︎EPA=時事
昨年後半から一気に顕在化した世界同時多発的エネルギー価格高騰の行方が注目される。気候変動政策の今後については、6月のドイツG7サミットでの議論に着目すべきだ。また中間選挙を迎えるバイデン政権の気候変動・エネルギー政策を始め、中国のエネルギー情勢、中東情勢、ロシアの動向が2022年も重要なポイントになる。

   2021年は、加速化する脱炭素化の潮流に加えて、エネルギー価格高騰に関連した問題が国際エネルギー情勢を揺るがせた。原油、天然ガス・LNG(液化天然ガス)、石炭、電力など全てのエネルギー価格が国際市場において、あるいは欧州や中国などの主要地域・国において、需給逼迫の下で同時多発的に高騰する、という未曽有の出来事が世界を揺さぶったのである。

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カテゴリ: 環境・エネルギー
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執筆者プロフィール
小山 堅 日本エネルギー経済研究所専務理事・首席研究員。早稲田大学大学院経済学修士修了後、1986年日本エネルギー経済研究所入所、英ダンディ大学にて博士号取得。研究分野は国際石油・エネルギー情勢の分析、アジア・太平洋地域のエネルギー市場・政策動向の分析、エネルギー安全保障問題。政府のエネルギー関連審議会委員などを歴任。2013年から東京大公共政策大学院客員教授。2017年から東京工業大学科学技術創成研究院特任教授。主な著書に『中東とISの地政学 イスラーム、アメリカ、ロシアから読む21世紀』(共著、朝日新聞出版)、『国際エネルギー情勢と日本』(共著、エネルギーフォーラム新書)など。
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