アフリカ大陸の西側に位置するギニア湾に面した赤道ギニアという人口約80万人の小国は、1997年に147.7％という驚異的なGDP(国内総生産)成長率を記録したことがある。その前年の1996年には64.6% 、2000年には95.3％の成長率を記録した。
常識ではあり得ない高い成長率をもたらしたのは、1990年代に急進展した油田開発だった。石油生産によって、1994年に280ドルに過ぎなかった赤道ギニアの1人当たりGDPは、2012年に2万4462ドルにまで増大した。これは、同じ年の韓国の1人当たりGDP（2万4454ドル）に匹敵する。
しかし、経済成長と社会開発の進展は別の問題である。世界子供白書（2015年版）によると、2013年の5歳未満の子供の死亡率は、韓国が1000人当たり4人であるのに対し、赤道ギニアは96人に上る。1979年にクーデターで政権掌握したンゲマ大統領の独裁政治の下、石油収入の恩恵は少数の特権層に独占されており、赤道ギニアは今や、天然資源賦存が発展を阻害してしまう「資源の呪い」に蝕まれた典型例とされる国家だ。
最貧国で資源開発が進むと、しばしば国家のGDP規模を遥かに超える資金が短期間で流入し、国の形が一変する。資源価格が低迷する現在、1990年代後半の赤道ギニアのような急成長を遂げる国は当分出てこないと思われがちだが、アフリカには今後10年以内に資源開発によって爆発的な成長を遂げそうな国がある。沖合で天然ガスの開発が進む南部アフリカのモザンビークである。
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