OPEC総会直前! エネルギー業界が注視する「中国LNG需要」と「米中貿易紛争」

両国の「ケンカ」の行方をエネルギー業界も注視している(C)AFP=時事

 

 オーストリアのウィーン本部で開催されるOPEC(石油輸出国機構)総会が近づいている(結果の記者会見は、日本時間6月23日の1:00ごろ予定)。

 直前の6月20~21日に「第7回OPEC国際セミナー」が予定されていたこともあり、関係者が続々とウィーンに集まっていた。彼らの一言々々が、総会での議論の方向を示唆しているため、市場は敏感に反応している。

 一方で、「米中貿易紛争」は激化しており、双方が報復の報復で「追加高関税」をかける対象品目リストを発表している。だが、邦字紙を読んでいる限り、エネルギー市場にどのような影響を与えるのか、もうひとつはっきりしない。米中貿易紛争が世界全体の貿易量を減少せしめ、結果として世界経済が悪化し、エネルギー需要への悪影響が出るかもしれない、ということは考えられる。だが、それ以上はよく分からない。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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