「OPECプラス」「G20」協調減産でも「強制減産」不可避「オイルサンド」業者の悲鳴

執筆者:岩瀬昇 2020年4月9日
エリア: アジア 中東 北米
あたかも霧の中のごとく先が見通せない「OPECプラス」だが……(C)EPA=時事
 

 いわゆる「逆オイルショック」が起こったとき、筆者はロンドンでオイルトレーダーをしていた。と言っても、日系商社の石油部隊でのことだから、プロから見れば「真似事」程度のことだっただろう。でも、知り合いの紹介で「ブレントクラブ」に入れてもらい、「15日物ブレント原油」と呼ばれる「先渡し取引」に従事していた。

 先渡し取引とは、受け渡しが将来のものだという意味では「先物」に近く「現物」とは異なるが、権威に裏付けられた「先物取引所」経由ではない、トレーダー同士が相対で取引するものだ。「現引」もできることから、取引単位が60万バレルと大きいことが特徴だった(ちなみに先物取引は1000バレルが取引単位だ)。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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