「1979年のソ連」「2020年の中国」2つの「対米冷戦」不吉な符合

執筆者:後藤康浩 2020年7月4日
中国もかつてのソ連の過ちを繰り返すか(かつて居住していたモスクワのクツゾフスキー大通りに設置されているブレジネフの記念碑)
 

 2018年3月にドナルド・トランプ大統領が戦端を開いた対中貿易戦争について、筆者はこれまで何回か『フォーサイト』で採り上げ執筆してきた(「執筆記事一覧」参照)。

 当初から、その本質が貿易紛争ではなく中国の経済的台頭、とりわけ先端技術分野での躍進に対する米国の反撃、すなわち「米中覇権闘争」であり、「新冷戦」と呼ぶべきだと指摘してきた。

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執筆者プロフィール
後藤康浩 亜細亜大学都市創造学部教授、元日本経済新聞論説委員・編集委員。 1958年福岡県生まれ。早稲田大政経学部卒、豪ボンド大MBA修了。1984年日経新聞入社。社会部、国際部、バーレーン支局、欧州総局(ロンドン)駐在、東京本社産業部、中国総局(北京)駐在などを経て、産業部編集委員、論説委員、アジア部長、編集委員などを歴任。2016年4月から現職。産業政策、モノづくり、アジア経済、資源エネルギー問題などを専門とし、大学で教鞭を執る傍ら、テレビ東京系列『未来世紀ジパング』などにも出演していた。現在も幅広いメディアで講演や執筆活動を行うほか、企業の社外取締役なども務めている。著書に『アジア都市の成長戦略』(2018年度「岡倉天心記念賞」受賞/慶應義塾大学出版会)、『ネクスト・アジア』(日本経済新聞出版)、『資源・食糧・エネルギーが変える世界』(日本経済新聞出版)、『アジア力』(日本経済新聞出版)、『強い工場』(日経BP)、『勝つ工場』(日本経済新聞出版)などがある。
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