「イラン原油輸入禁止」で米国が表明する同盟国「代替供給源」の真贋

執筆者:岩瀬昇 2018年9月21日
エリア: 北米 中東
言うだけは言うが、本当に実行するかどうかは別問題(C)AFP=時事

 

 筆者がテヘラン勤務をしていた1996年から98年、イランは極度の外貨不足に苦しめられており、物品の輸入量が大幅に減少していた。商社としての仕事も、原油や絨毯など、イランからの輸出は問題ないが、鉄鋼製品、化学品、機械部品、あるいはタイヤやタバコなどの物資の輸入は困窮を極めていた。ある物品の輸入契約をしたものの「中央銀行から外貨割り当てが得られること」を条件とせざるを得ないため、契約がなかなか履行されず、だいぶ時間が経って、該当商品の市況が高騰し、契約価格より高くなったときに「外貨割り当てが得られた」として、賢いバザール商人に契約履行を迫られるなど、翻弄されることが多々あった。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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