「減産」か「供給過剰」か「サウジ石油大臣」発言の正しい読み解き方

「JMMC」のために集まったOPEC主要メンバー。中央がサウジのハーリファ大臣(C)AFP=時事

 

 サウジアラビア(以下サウジ)を中核とするOPEC(石油輸出国機構)と、ロシアをリーダーとする非OPEC産油国による協調減産は、2017年1月に始まり、今年12月末までの期限となっている。

 2019年1月以降の方針を決定する12月3日開催予定の次回OPEC総会と、それに続く協調減産関係国との共同会議に先立ち、11月11日(土)、アラブ首長国連邦(UAE)のアブダビにて第11回共同閣僚市場監視委員会(Joint Ministerial Monitoring Committee=JMMC)が開催された。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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