国際政治における潜水艦―インドネシアの沈没事故に我々が学ぶべきこと―

沈没した潜水艦「ナンガラ」とその乗組員たち。インドネシア軍提供。©AFP=時事
今年4月、インドネシア海軍の潜水艦「ナンガラ」がバリ島沖で沈没し、乗員53名全員が死亡した。悲劇の背景にある“水面下の軍拡競争”と、この事故で浮き彫りになった日本の安全保障戦略上の課題について、自身も潜水艦乗りだった元海将が解説する。

 

 現状で「ナンガラ」の沈没原因は不明だが、同艦が1981年に就役した老齢艦であると知り、率直に「私なら乗りたくないな」と思った。81年といえば筆者が海上自衛隊に入隊した年で、すでに40年前だ。その頃の海自の潜水艦隊は16隻体制、現在は22隻体制となっている。日本では毎年1隻、三菱重工と川崎重工が交替で新しい潜水艦を建造し、かわりに最も古い1隻が退役する仕組みになっている。つまり、日本の潜水艦はどんなに古くても20年前後で引退するのである。

 海自の水上艦の平均使用年数は30年以上だから、潜水艦を20年でスクラップにするのはもったいないという声もある。しかし、それは水圧の恐ろしさを知らない人たちの意見だ。水圧は水深に比例するので、潜水艦と水上艦とでは船体への負荷がまったく異なる。水圧がかかると、鉄でできた船体は圧縮と膨張を繰り返す。針金を何度も曲げたり伸ばしたりすると最後は折れてしまうように、船体も応力を繰り返し受けることで金属疲労により脆くなる。

 「ナンガラ」は2010年から2年をかけて韓国で改良工事を施され、安全潜航深度が240メートルから257メートルに向上したという。とはいえ、船体そのものが老朽化しているため、本当にスペック通りの能力を有していたのか定かではない。

東南アジア諸国が潜水艦獲得に血眼になる理由

 なぜインドネシア海軍は、こんなに古い艦を使い続けていたのか。それを理解する前にまず知っておくべきは、潜水艦が極めて高度な「戦略兵器」であるということだ。これは核抑止戦略の一翼を担う原子力潜水艦に限った話ではない。

 現代ではレーダー技術が飛躍的に進歩し、海上や空中に存在するものはたいていレーダーで捕捉できる。これは電波の超高速性と直進性によるもので、同時にミサイル自体の技術も進化しているため、敵の弾道ミサイルを発射と同時に探知して迎撃ミサイルで防御する、というようなことも可能になっている。しかし、電波が届かない水中では、音波に頼るしかない。音波は電波より遅い上に、水温が変化するとそこで屈折してしまう。ソーナーで水中の敵を探知しても、表示上は右15度にいるはずの標的が実際は右13度にいた、ということは頻繁にある。水中の潜水艦を発見することは、最新の軍事技術をもってしても極めて難しい。

 また、潜水艦は主に魚雷によって相手の艦を攻撃するのだが、魚雷は船乗りにとって一番恐ろしい兵器のひとつだ。現代の魚雷は船体の真下で爆発し、巨大な気泡をつくる。この気泡によるバブルジェットが艦底の一点を突き上げ破壊する。艦は自重に耐え切れず、船の背骨にあたるキール(竜骨)から真っ二つに折れて瞬く間に沈没してしまう。見えないところから一撃必殺の攻撃を繰り出す潜水艦は、「この海域に敵の潜水艦がいるかもしれない」と思わせるだけで敵艦隊の行動を抑止できる、優れた戦略的兵器なのである。

 1982年のフォークランド紛争では、アルゼンチン海軍の艦艇は英国海軍の潜水艦を恐れてほとんど港から出撃できないまま終戦を迎えた。一方の英国も、アルゼンチンの古い潜水艦を20隻以上の水上艦で追いかけ回したが、最後まで撃沈することができなかった。

 近代国家にとって潜水艦とは“海軍力の象徴”であり、さらにいえば“国力の象徴”なのである。かつては一部の先進国しか保有していなかったこの戦略兵器を、冷戦後GDP(国内総生産)が伸びるにつれ東南アジア各国が競って獲得している。現時点ではインドネシアが4隻(沈没した「ナンガラ」を除く)、マレーシアが2隻、ベトナムが8隻、シンガポールが4隻を所有しており、各国ともさらに増強を計画している。しかし、いずれの国も自国では潜水艦の設計も建造もできず、すべて外国からの輸入に頼っている。

「リープフロッグ現象」が起きない”暗黙知”の世界

 インドネシアが艦齢40年超の「ナンガラ」を運用せざるを得なかった理由もここにある。潜水艦を一から自国で設計・建造できる国は、世界でせいぜい10カ国ほどしかない。アメリカ、ロシア、中国、日本、ドイツ、フランス、イギリス、スウェーデン、イタリア、スペインなどである。「ナンガラ」もドイツで建造された艦だ。

 潜水艦なら韓国、北朝鮮でさえ造っているではないか、と思うかもしれないが、あの中国ですら、ソ連のリバースエンジニアリングから始まっている。韓国海軍の潜水艦もドイツ製のライセンス生産で、「ナンガラ」の改良工事を韓国企業が担当したのもそのためである。北朝鮮の潜水艦はソ連時代に入手したものを改修していると見られるが、現代戦に耐えうる能力があるとはとても考えられない。

 中国は宇宙・サイバー技術などの分野ですでにロシアを抜いてアメリカに追いつきつつあり、韓国の先端半導体製造技術に日本は大きく後れをとっている。ITなどの先端技術において、新興国が先進国を追い抜いてしまうことを「リープフロッグ(カエル跳び)現象」と呼ぶ。新興国は、先進国がたどってきた発展段階を経ずにいきなり最新技術を導入する。すると、旧世代の技術が普及し切っていないため、かえって先進国よりも早く最新技術が広まるのである。韓国や台湾では日本より早くIT化が進み、東南アジア各国もこの20年ほどで一気に経済発展を遂げた。アフリカで固定電話が根付く前にスマホが行き渡ったのも、すべて同じ理由だ。

 この「リープフロッグ現象」が、実は潜水艦の世界では起きていないのである。韓国の造船業界はすでに日本を圧迫するほどに成長したが、潜水艦の建造技術ではまだまだ追いつけない。潜水艦にはまず“軟らかくて硬い”特殊な鉄鋼を造る製鉄技術が必要で、それを完全な真円に曲げなくてはならない。円が少しでも歪んでいると、その部分に水圧が集中し一気に圧壊する。そして輪切り状態の真円同士を溶接して船体を造るのだが、この溶接技術こそ潜水艦建造の核なのである。まさに秘中の秘であって、三菱重工も川崎重工もこの溶接作業だけは絶対に部外者に見せない。

 要するに潜水艦とは、基礎的な重工業技術の高度な結晶なのである。重工業の発展には何十年にも及ぶ莫大な投資が必要で、確固とした基盤なくして発展はない。さらに潜水艦の場合は極めて特殊な製鉄・溶接技術が要求される。それは“職人技”ともいえるものであり、設計図さえあれば誰でも同じモノが造れるわけではない。別の言い方をすれば、“暗黙知”の世界なのだ。それは艦の運用についても同様で、先に述べたように水中は“音だけの世界”である。データが示す敵艦の方位などをそのまま信じるわけにはいかない。水中の温度差や海底の地形によって屈折しているかもしれず、それを補正するには乗組員の知識と経験といった、まさに“暗黙知”に頼るほかないのだ。

存在感なき「潜水艦大国」日本

 こういった事情で、21世紀の現在でも潜水艦の建造・保有は「先進国クラブ」の特権のような側面があり、それゆえに新興国のプライドを刺激する。筆者は現役当時、タイ海軍の少将に「お願いだから日本の潜水艦を売ってくれ」と頼み込まれたことがある。彼は「現在我が国が保有する潜水艦は、かつて貴国からもらったものだ」という。当時のタイ海軍は、第二次世界大戦前に旧日本海軍が供与した潜水艦をまだ持っていたのだ。もちろん、すでにまともに稼働していなかったのだが、潜水艦隊の司令官だけは存在するという。海軍軍人にとって潜水艦の保有は“夢”といってもいいだろう。英国で発行される『ジェーン年鑑』には各国海軍の戦力が記載されているが、各国の最初のページを飾るのは潜水艦の写真と保有隻数である。そしてその次に空母、巡洋艦と続く。

 また、台湾も“台湾関係法”に基づく米国からの武器供与として、潜水艦を求め続けてきた。特に2000年初頭にその機運が高まったが、結局は見送られ、代わりに供与されたのがキッド級駆逐艦である。米国は原子力潜水艦しか建造しておらず、台湾に供与できる通常動力型潜水艦の建造技術を有していない。米国は「フランスかドイツに設計図を提供させる」と台湾に約束したようだが、仏独が拒否して話が流れたと言われる。先進各国にとって潜水艦を輸出するか否かは国家戦略なのだ。仏独やロシアなどの潜水艦輸出国は、必ず自国海軍向けのものよりスペックダウンしたものを輸出している。

 これも筆者が現役の頃の話だが、2007年にロシアのサンクトペテルブルクで開かれた国際武器見本市を訪れたことがある。ロシア人から「ヘイ、ジャパニーズ・キャプテン!」と声を掛けられ、アムール級と呼ばれる通常動力型の輸出用潜水艦の模型を見せられた。「日本仕様にするから買わないか?」と提示された価格は、1隻200億円。日本の潜水艦は当時1隻500億円ほどだから、破格の値段といえる。別の会社の展示場では小型潜水艦の模型を、北朝鮮の軍人たちが真剣な顔で眺めていたのを覚えている。冷戦後10年近くを経ていたとはいえ、まるで幕張メッセで行われるビジネス展示会かと見まがう雰囲気に驚いたことを思い出す。

 沈没したインドネシア海軍の「ナンガラ」をめぐっては、中国が引き上げに協力すると申し出ていたが、中国は南シナ海のほぼ全域を自国の管轄海域とみなしており東南アジア各国との間に軋轢が生じていることは読者もご承知の通りだ。南シナ海は水深が深く、中国の戦略原潜を米国に対する核抑止における第二撃能力として遊弋させるために、将来重要な海域とされている。東南アジア諸国が相次いで潜水艦を保有するのは、強大化する中国海軍に対して軍事バランスを維持する目的もあるのだ。しかし一方で、インドネシアは伝統的に南のオーストラリアとの関係が良くない。インドネシアが豪州を牽制したいと思えば、引き上げについて中国の協力を受け入れることもあながち不思議ではないのかもしれない。

 ちなみに、オーストラリア海軍の新型潜水艦をめぐって、日本がフランスとのコンペに敗れたことも記憶に新しい。その是非についてはここでは措くが、かつて日本製の潜水艦を欲していたタイ海軍も、2015年に中国製潜水艦の購入を決定している(2023年に納入予定)。日本が売ってくれないなら中国からと考えるのは、国益を考えれば当然のことかもしれない。

 冷戦期から韓国は、地対地ミサイルと潜水艦の保有に、米国から制限を加えられていた。冷戦後韓国は、クロス外交によりロシアからの購入をチラつかせた結果、慌てた米国の仲介でドイツ製を購入できたという事情がある(先日の米韓首脳会談で「米韓ミサイル指針」も撤廃された)。同じく米国に売ってもらえなかった台湾は、2017年に自国での潜水艦建造に乗り出す旨を発表した。

 改めてまとめると、潜水艦の建造技術というものは、一部の先進国だけが持つ戦略性の高い知的財産である。その輸出入は、まさに国家戦略そのものだ。そう考えた時、世界最高といわれる潜水艦建造技術を持つ日本の存在感が、あまりに希薄であることに気付くのではないだろうか。実は「自由で開かれたインド太平洋」(FOIP)構想や日米豪印の4カ国連携(クアッド)において、参加各国が日本に期待しているのは防衛装備品の移転にあるのだ。日本では、NATO(北大西洋条約機構)のような軍事同盟が結成されるかのごとく語る論調もあるが、そうではない。日本にとって真に戦闘行動が一緒にとれるのは米軍だけであり、言語も命令系統も異なる数カ国が共同で軍事作戦を行うことは容易ではない。むしろ軍事外交的側面が強く、能力構築や装備品移転などの面で、ODA(政府開発援助)のような支援が日本には求められているのだ。

 もちろん、だからといって虎の子の潜水艦を輸出せよという単純な話ではないが、例えば今回の「ナンガラ」引き上げ支援に関して、日本政府から何の提案もなされなかったことは残念である。あるいは“水面下”では何かしらの動きがあったのかもしれないが、こういう時こそ“水上艦”の出番ではないか。海自の潜水艦救難艦を派遣したいと公に打診するだけでも、東南アジアにおける日本の存在感は高まったはずだ。現に中国は、タイへの潜水艦売却、インドネシアへの引き上げ協力を通じてASEAN(東南アジア諸国連合)地域でのプレゼンスを誇示し、FOIPにクサビを打ち込もうとしているのである。

 最後になるが、今回の事故で尊い命を落とした「ナンガラ」乗組員たちに、同じサブマリナーとして心から哀悼の意を捧げたい。

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執筆者プロフィール
伊藤俊幸 元海将、金沢工業大学虎ノ門大学院教授、日本戦略研究フォーラム政策提言委員、日本安全保障・危機管理学会理事。1958年生まれ。防衛大学校機械工学科卒業、筑波大学大学院地域研究科修了。潜水艦はやしお艦長、在米国防衛駐在官、第二潜水隊司令、海幕広報室長、海幕情報課長、情報本部情報官、海幕指揮通信情報部長、第二術科学校長、統合幕僚学校長を経て、海上自衛隊呉地方総監を最後に2015年8月退官。
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