「ガイアナvs.ベネズエラ」紛争の歴史に絡む「米中露」覇権争い

『ヒューストン・クロニクル』の当該記事

 

 わが「日本銀行」の異次元金融緩和政策よりも「出口」が見えないベネズエラ。

 そんな国が「起死回生」策として、隣国ガイアナの石油資産奪取を目論むなどということがあるのだろうか? と、米紙『ヒューストン・クロニクル』(HC)の記事を読んで妄想に耽ってしまった。

 本欄「スキャンダルに見舞われた『モザンビーク』ガス開発プロジェクトの行方」(2018年11月8日)の中で、ニック・バトラー氏のコラム「How Guyana can avoid the curse of oil」(『フィナンシャル・タイムズ』=FT、2018年2月5日掲載)を紹介し、人口80万人の小国ガイアナで「エクソンモービル」(以下エクソン)が大油田を発見しているが、どうすれば所謂「資源の呪い」を逃れられるか、に関するバトラー氏の提案を記載しておいた。

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執筆者プロフィール
岩瀬昇 1948年、埼玉県生まれ。エネルギーアナリスト。浦和高校、東京大学法学部卒業。71年三井物産入社、2002年三井石油開発に出向、10年常務執行役員、12年顧問。三井物産入社以来、香港、台北、2度のロンドン、ニューヨーク、テヘラン、バンコクの延べ21年間にわたる海外勤務を含め、一貫してエネルギー関連業務に従事。14年6月に三井石油開発退職後は、新興国・エネルギー関連の勉強会「金曜懇話会」代表世話人として、後進の育成、講演・執筆活動を続けている。著書に『石油の「埋蔵量」は誰が決めるのか?  エネルギー情報学入門』(文春新書) 、『日本軍はなぜ満洲大油田を発見できなかったのか』 (同)、『原油暴落の謎を解く』(同)、最新刊に『超エネルギー地政学 アメリカ・ロシア・中東編』(エネルギーフォーラム)がある。
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