太平洋戦争で日本が想定した「出口」とは
太平洋戦争の終結から78年目を迎えた。連合軍の戦略爆撃により日本の国土は灰燼に帰し、沖縄では民間人を巻き込んだ地上戦が戦われ、広島・長崎への核兵器使用とソ連参戦を経たうえでの、凄惨な戦争の終わり方であった。
だが太平洋戦争を始めた当初の日本は、これとはまったく異なる出口を想定していた。日本のもともとの出口戦略は、真珠湾攻撃直前の1941年11月13日に大本営政府連絡会議が決定した「対米英蘭蒋戦争終末促進に関する腹案」にまとめられていた。同腹案が期待したのは、同盟国ドイツの勝利、イギリスの屈伏、そしてアメリカの継戦意志の喪失によるアメリカとの引き分けであった。
ドイツの敗北によって腹案が示した出口戦略が瓦解すると、連合軍に対しどこかで「一撃」を加え、少しでも日本に有利な和平を勝ちとるとする「一撃和平論」が台頭するも、一撃（最終的には本土決戦が想定された）の成功の見通しが立たないことから、最後はソ連の力にすがる。そして日本が頼ったソ連仲介策は、ソ連の対日参戦というかたちで大失敗に終わった。
そもそもソ連仲介策自体、当時の国際政治を冷静に観察したうえで、合理的かつ蓋然性の高い政策だとみなされて採用された、というわけではなかった。ソ連仲介策以外に、強硬な陸軍も含め、日本国内でコンセンサスが得られる政策が存在しなかった、というのが実情であった。大日本帝国憲法が採用していたのは分権的な政治システムで、総理大臣はリーダーシップを発揮できず、軍部が反対すれば内閣すら倒され得た。そのような政治システムの下では、誰からも反対されない政策しか採用できなかったのである。
太平洋戦争は、そもそも起こしたこと自体がまちがいであったと同時に、出口戦略においても迷走し、失敗したのだった。
それにもかかわらず、戦後日本では伝統的な国家間戦争を対象とする一般的な意味での「戦争終結論」についてはほとんど研究されてこなかった。先の戦争の出口をめぐって大きな失敗を犯した国で、敗戦後に有事への備えとしての戦争終結に関する議論が深まらなかったのは奇異ですらある。
おそらく、戦争は起こしてはならないので（そのこと自体はまったく正しいが）、万が一戦争が起こった場合にこれをどう理性的に収拾するかについての議論はあたかも「戦争容認的」であるかのように誤解され、忌避されてきたのではないかと考えられる。日米同盟によって戦争は抑止されているので、抑止が破れたあとのことまでは考えなくて大丈夫、との願望にもとづく視点といえるであろう。
だが2011年3月11日の東日本大震災にともなって発生した東京電力福島第一原子力発電所事故以前のことを考えていただきたい。「原発は事故を起こさない」という「神話」に依拠して、万が一原発事故が起こった場合の備えについては不十分ではなかっただろうか。戦争は起こしてはならないが、だからといって不幸にして戦争が起こったときにどう終わらせるのかを考えなくてよいということにはならないのだ。
以前筆者が『「外的視点」で捉える日本の「事態概念」が抱えたウィークポイント』で論じたのは、日米同盟による極東有事、重要影響事態、武力攻撃事態・存立危機事態への対処という、有事の「始まり方」についてのものであった。本稿では、万が一の有事への備えとしての「終わり方」をめぐる議論に資するべく、戦争終結論の視座にもとづく試論を展開したい。
戦後の安全保障法制・政策文書はどう位置づけてきたか
まず、戦後日本の安全保障法制・政策文書のなかで、わずかながら出口戦略的な記述があるのでそれを確認しておこう。
法律では、2003年6月6日になって事態対処法が制定された際に、同法で「武力攻撃が発生した場合には、これを排除しつつ、その速やかな終結を図らなければならない」と規定された。
政策文書では、「防衛計画の大綱」（現「国家防衛戦略」）のうち「1976年大綱」（10月29日策定）と「1995年大綱」（11月28日策定）は、侵略に対しては「極力早期にこれを排除する」と述べていた。続く「2004年大綱」（12月10日策定）では、日本に脅威が及ぶ場合には「これを排除するとともに、その被害を最小化する」と記載され、「2010年大綱」（12月17日策定）、「2013年大綱」（12月17日策定）、「2018年大綱」（12月18日策定）で踏襲された。「2013年国家安全保障戦略」（2013年大綱と同日に策定）も同様の表現をとっている。
これらのわずかな記述からあれこれ論じるのは難しいかもしれないが、速やかな終結と被害の最小化が重視されてきた、ということはいえるであろう。
「日米防衛協力のための指針」（ガイドライン）でも、1978年版（11月27日策定）では侵略を「排除する」、1997年版（9月23日策定）でも「極力早期にこれを排除する」とされていたが、「2015年ガイドライン」（4月27日策定）はもう少し踏み込んだ記述となった。2015年ガイドラインでは、日本に対する武力攻撃が発生した場合、日米両国は「迅速に武力攻撃を排除し及び更なる攻撃を抑止するために協力し、日本の平和及び安全を回復する」としたうえで、アメリカは「日本の防衛を支援し並びに平和及び安全を回復するような方法で、この地域の環境を形成するための行動をとる」としている。
なおアメリカでは、「国家軍事戦略」のような文書で、抑止に失敗した場合は、「武力攻撃に対処するかこれを打ち負かし、アメリカ、その国益、その同盟国に好ましい条件で紛争を終結させる」（1992年版）などと記載される場合もある。
そして2022年12月16日に改定された安保三文書のうち、「2022年国家安全保障戦略」は、日本に脅威が及ぶ場合に「これを阻止・排除し、かつ被害を最小化させつつ」との従来からある文言に続けて、「我が国の国益を守る上で有利な形で終結させる」と初めて明記した。日本の安全保障政策文書における出口戦略的な記述のなかで、有事の速やかな終結と被害の最小化に加え、「国益を守るうえで有利なかたちでの終結」という新たな要素が加わったことは、画期的であるといえる。
ただ、近年の国家安全保障戦略で有事の出口に関する新たな要素が明記されたといっても、その中身についてはさらなる議論が期待される。
戦争終結論の視座――「紛争原因の根本的解決」と「妥協的和平」のジレンマ
戦争終結について考えるうえで、過去の戦争がいかに終結したかを振り返ることが大いに参考になるだろう。ただ、単に「〇〇戦争は一方の国が敵国を打倒して終わりました」「××戦争では休戦協定が結ばれました」「△△戦争ではこうでした」といったように、様々な事実を列挙するだけでは、結局「戦争によって様々な終わり方がありますね」というとりとめもない話でそれこそ終わってしまう。様々な戦争の終わり方を整理し、一望できるようにするためには、分析の「レンズ」が必要だ。
そこで本稿ではそうしたレンズとして、「紛争原因の根本的解決」と「妥協的和平」のジレンマ、という考え方を紹介したい（詳しくは拙著『戦争はいかに終結したか 二度の大戦からベトナム、イラクまで』中公新書、2021年参照）。
そもそも戦争終結には、大きく「紛争原因の根本的解決」と「妥協的和平」という二つのかたちがあると考えることができる。
このとき交戦勢力のうち、まずは優勢勢力側の視点を入り口にしてみる。戦争がパワーとパワーのぶつかり合いである以上、その方が説明が容易だからである。
優勢勢力側からすれば、劣勢となった交戦相手をコテンパンに叩きのめし、再起不能にすることが望ましいだろう。そうしておけば、この相手とは今後二度と戦争せずにすむからである。将来の禍根を絶つことができるわけだ。交戦相手に完全勝利し、無条件降伏を押しつけ、それによって将来の禍根を絶つ。このような戦争終結のかたちを、「紛争原因の根本的解決」と呼んでおく。
たとえば、第二次世界大戦において連合国は、交戦相手であるナチス・ドイツの首都ベルリンを陥落させ、総統ヒトラーを自殺に追い込み、ドイツの主権自体を消滅させるまで戦った。太平洋戦争の終結も、日本の「無条件降伏」で終わったからこのカテゴリーに入る。
ところが、たとえ優勢勢力側であるといっても、交戦相手を完全に打倒するにはそれなりの血を流すことが求められるだろう。人命の損失を中心とする犠牲を覚悟しなければならないということである。それがイヤなら、将来に禍根を残すかたちになるかもしれないが、交戦相手と妥協して途中で戦争を終わらせる、という選択肢が出てくる。つまり「妥協的和平」という終わり方である。
たとえば1991年1月からの湾岸戦争では、多国籍軍はクウェートに侵攻していたイラク軍への攻撃を途中で停止し、クウェート侵攻を引き起こしたイラクのサダム・フセイン体制を結果的に延命させた。イラクの首都バグダッドまで進軍することで、多国籍軍側の犠牲が増大することを回避するためであった。ただ、これが結果的にアメリカにとって将来に禍根を残すかたちとなり、2003年3月からのイラク戦争が戦われることになる。
このように、戦争終結の形態は、「紛争原因の根本的解決」か「妥協的和平」かのどちらかの方向に転ぶ。そしてそれを決めるのは、優勢勢力側が「将来の危険」と「現在の犠牲」のバランスをどう見るかだ。
戦争においては優勢勢力側が、交戦相手を生かしておくことで、のちのちこの敵ともっと大きな戦争を戦わなければならなくなるといった「将来の危険」を強く懸念する場合があるだろう。その際、戦争継続による自軍の「現在の犠牲」が小さいか、それを甘受できると考える場合は、優勢勢力側は「紛争原因の根本的解決」、つまり交戦相手政府・体制の打倒に向かって進むだろう。
逆に、「現在の犠牲」が大きい割に、交戦相手と妥協することの「将来の危険」がそれほどではないということになれば、「妥協的和平」の方向に進むと考えられる。
戦争の終わり方は、ヨーロッパにおける第二次世界大戦のように、一方が他方を完全に打倒してしまうケースもあれば、湾岸戦争のようにそうでないケースもあり、様々である。だが実はよく見ると、どの戦争の終結のかたちも、結局のところ「将来の危険」と「現在の犠牲」のバランスをどう評価するかによって決まるという点では、同じなのである。
ここで問題になるのが、「将来の危険」と「現在の犠牲」は、トレードオフ（二律背反）の関係にある、ということだ。
「将来の危険」を除去するためには、今戦われている戦争で自分たちが犠牲を払う必要がある。逆に、「現在の犠牲」の回避のためには、将来にわたり危険と共存しなければならない。このようないわば「シーソーゲーム」のなかで、実際の戦争終結形態という「答え」を探さなければならない。戦争終結は、「紛争原因の根本的解決と妥協的和平のジレンマ」のなかで決まる。ここに、戦争終結の真の難しさがあるのだ。……
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